健康経営の第一歩は「朝ごはん」から！データで判明した健康習慣と定着率の深い関係

「せっかく採用した社員が定着しない」
「職場の活気がない」……。

人材不足が叫ばれる今、多くの企業が離職率の高さに頭を悩ませています。
新しい人材を採用し、育成するコストは決して安くありません。

そんな中、注目を集めているのが「健康経営」という考え方です。
従業員の健康づくりを支援することが、実は組織の業績向上や人材定着につながる、といった視点で、企業が従業員の健康に投資する動きが広がっています。

中でも意外な盲点となっているのが、「朝食」という日常的な習慣です。
毎朝の食事が、従業員のメンタルヘルスや仕事のパフォーマンスに影響し、ひいては離職率にまで関係している可能性があるというのです。

今回は、健康習慣と離職率の関係を示すデータをもとに、なぜ企業が朝食習慣の支援に力を入れるべきなのかを考えていきます。

健康経営に積極的な企業ほど離職率が低い？

長い間、社員の健康は「自己管理（個人の責任）」とされてきました。
しかし現在は、「社員の健康を守ることこそが、会社の業績や定着率を高める投資である」という考え方が主流になっています。

日本企業を対象とした調査（※1）では、睡眠や運動といった「健康的な生活スタイル」を持つ社員が増えるほど、離職率が低くなるという傾向がはっきりと示されています。

健康経営に力を入れている企業は、そうでない企業に比べて離職率が低い傾向にあることも分かっています（※2）。健康経営優良法人（健康づくりに積極的な企業として認定された法人）の離職率は、一般企業の平均よりも相対的に低いというデータも報告されています。

このことから言えることは、従業員一人ひとりの生活習慣が整うことは、企業にとっても大きなメリットがあるということ。健康習慣の改善は、単なる「福利厚生」ではなく、経営戦略としても意味があるのです。

（※1 一般社団法人日本肥満症予防協会 「睡眠や運動を改善すると欠勤や離職は減少　健康経営が従業員のメンタルヘルスを改善」）

（※2 経済産業省 これからの健康経営について）

なぜ「朝食」が離職予防につながるのか？

では、数ある健康習慣の中で、なぜ朝食に注目すべきなのでしょうか。

朝食で脳と体の「エネルギー切れ」を防ぐ

大学と研究機関が共著で発表した論文（※3）では、朝食を抜く習慣がある人は、そうでない人に比べて仕事の生産性が低く、集中力が続かない傾向があることが示されました。

朝食は、いわば脳と身体のスイッチを入れる役割を果たしているのです。

朝、きちんと食事を摂ることで血糖値が安定し、脳がしっかり働く状態になります。逆に朝食を抜くと、午前中はぼんやりしたまま過ごすことになり、ミスも増えてしまいがちです。

（※3 お茶の水女子大学・ 高崎健康福祉大学・中央大学・労働安全衛生総合研究所共著 「労働生産性に対する不眠と朝食欠食の関連」） 

朝食欠食は健康リスクとメンタルに影響する

朝食を習慣的に抜いている人は、栄養バランスが崩れやすく、長期的には肥満や生活習慣病のリスクが高まる（※4）ことも知られています。

また、朝食欠食はメンタルヘルスにも影響します。
食事のリズムが乱れると、自律神経(体の調子を整える神経のバランス)が不安定になり、イライラしやすくなったり、気分の落ち込みにつながったりする可能性があるのです。

こうした心身の不調が積み重なると、仕事へのモチベーション低下や、最終的には「この会社で働き続けるのは難しい」という離職の判断につながる恐れがあると考えられます。

（※4 文部科学省資料「朝食欠食と生活習慣病」）

企業が朝食推進に力を入れる意味

ここまで見てきたように、朝食習慣は従業員個人の健康だけでなく、企業全体のパフォーマンスにも影響します。だからこそ、企業が率先して朝食習慣を支援する価値があるのです。

健康経営の一環としての「食習慣支援」

健康経営とは、従業員の健康づくりを経営的な視点で考え、組織全体の活力や生産性向上につなげる取り組みのことです。

その中で「食習慣の改善」は重要な柱のひとつとされています。

朝食推進は、健康経営を実現するための具体的な方法のひとつとして非常に取り組みやすい分野です。朝食を食べる＝毎日のことだからこそ、少しの工夫で従業員の生活が変わり、それが組織全体に良い影響をもたらします。

職場での朝食提供がもたらすメリット

興味深いのは、アメリカの研究機関が発表した調査結果です。

週3日以上朝食を抜く習慣がある従業員は、朝食を一度も抜いたことがない従業員に比べて、職場でも栄養バランスの悪い食事(例えば菓子パンや甘い飲み物など)を選びがち（※4）だということが分かりました。

（※4 マサチューセッツ総合病院およびハーバード大学医学部 従業員の食事欠食パターンと職場での食品購入、食事の質、心臓代謝リスクとの関連性)

逆に言えば、職場で健康的な朝食を提供すれば、従業員の食習慣を改善できる可能性があるということです。

会社が朝食を用意することで、「朝ごはんを食べる」というハードルがぐっと下がり、自然と健康的な選択ができるようになるのです。

実際にどんな施策ができる？企業の取り組み例

では、具体的にどのような形で企業は朝食習慣を支援できるのでしょうか。いくつかの例を紹介します。

1. オフィス内の朝食コーナー設置

社内にパンやおにぎり、ヨーグルトなどを置ける朝食コーナーを設け、無料または割引価格で提供する企業が増えています。

忙しい朝でも、出社してすぐに手軽に朝食が摂れる環境があれば、欠食率は大きく下がります。

2. 朝食ミーティングの実施

週に一度、軽食を用意して朝のミーティングを行う取り組みも効果的です。
食事を囲むことでコミュニケーションが生まれ、チームの一体感も高まります。

3. 栄養講座や健康ポイント制度との連携

朝食の大切さを学ぶ栄養講座を開催したり、毎日朝食を摂るとポイントが貯まる健康チャレンジを実施したりすることで、従業員が朝食を食べるように習慣を変えることを後押しできます。

こうした取り組みは、大企業だけでなく中小企業でも工夫次第で実現可能です。
大切なのは、「会社が自分たちの健康を気にかけてくれている」というメッセージが従業員に伝わることです。

小さな習慣が大きな変化を生む

離職率の改善は、多くの企業にとって緊急に解決したい課題でしょう。
そしてその解決策のひとつが、意外にも「朝食」という日常の習慣に隠れているかもしれません。

データが示すように、健康習慣の改善は離職率の低下と関係があります。
そして朝食という具体的で日常的な行動を企業が支援することで、従業員の心身の健康が保たれ、結果として組織への定着力が高まる可能性があるのです。

朝食一つをとっても、それは単なる食事ではなく、従業員が「この会社で働き続けたい」と思える職場環境をつくる大切なピースなのかもしれません。

小さな習慣の積み重ねが、やがて大きな組織の変化を生み出す。健康経営の第一歩として、まずは「朝ごはん」から始めてみませんか。

朝食を提供するために、手始めにオフィスコンビニを導入してみませんか。
気軽に手に取れるおにぎりやサンドイッチ、サラダ、フルーツ等を店頭に並べるだけで、社員の習慣を変えることができます。
スマートマルシェはオフィスコンビニのパイオニアです。
お気軽にお問合せください。
お問い合わせはこちらから